日本では公的な医療保険制度（国民健康保険や社会保険）が整備されており、精神科や心療内科でも保険証を使って診察や治療を受けることができます。
対象となる患者さまは一般に3割の自己負担で治療を受けられますが、診断書やカウンセリングなど治療内容によっては保険適用外（自由診療）となるものもあります。
事前にご希望や治療方法について医師にご相談ください。

精神科・心療内科では、以下のような検査や治療が保険の対象となります。 保険適用外のカウンセリングなどの特殊な治療法は全額自己負担となります。

公的な医療保険とは別に、医療保険や就業不能保険などの民間保険に加入している方もいらっしゃいます。
ご自身で加入していなくても、勤務先が団体保険に加入している場合があります。
民間保険で精神科や心療内科の治療がカバーされるかどうかは、加入している保険の内容によって異なります。
例えば、うつ病による休職中に給付金を受け取れる保険もあれば、精神疾患が補償の対象外となっている保険もあります。
加入の有無や補償内容については保険会社に確認しましょう。

経済的な理由で治療をためらわないよう、国や自治体は医療費や生活費の負担を軽減する制度を用意しています。
当院の受診時にも利用できる制度をご紹介します。

自立支援医療制度（精神通院）

精神疾患のために継続して通院が必要な方は、自立支援医療制度を利用することで医療費の自己負担額を減らすことができます。
普段は医療機関や薬局での自己負担が3割（30％）の場合でも、この制度を利用すると自己負担が1割（10％）となり、医療費の90％を公費が負担します。さらに、世帯の所得や症状に応じて月額の上限が設けられており、上限に達した月はそれ以上の自己負担が免除されます。
対象となるのは精神疾患があり通院による治療が継続して必要と認められる方です。
申請には医師の診断書などが必要となるため、詳しくは自治体の窓口や当院のスタッフへご相談ください。

傷病手当

健康保険に加入している会社員や公務員の方が、業務外の病気やケガで仕事を休む場合には「傷病手当金」を受け取れることがあります。
この制度は、連続する3日間を含む4日以上仕事ができない状態であることや、医師の証明があること、休業中に給与の支払いがないことなどの条件を満たす場合に利用できます。
支給される金額は休業前の月給のおよそ3分の2で、支給期間は最長1年6か月です。
申請方法や必要書類については勤務先の人事・総務や健康保険組合にお問い合わせください。

精神障害者保健福祉手帳

精神障害が長期にわたり日常生活や社会生活に影響している方は、「精神障害者保健福祉手帳」を申請できます。
この手帳は精神障害のある方が障害就労を行えるようにしたり、その生活を支えるために作られたもので、初診から6か月以上経過し、症状によって日常生活に支障があることが申請の条件です。
手帳を持つことで、公共交通機関の運賃や公共料金の割引、所得税や住民税の控除、各種施設利用料の割引などの支援を受けられる場合があります。
申請には医師の診断書が必要となりますので、ご希望の方はスタッフにご相談ください。

障害年金（精神障害）

精神疾患のために就労や日常生活が著しく制限されている場合、公的年金制度から障害年金を受け取れる可能性があります。
障害年金には国民年金に対応する「障害基礎年金」と、厚生年金に対応する「障害厚生年金」があり、初診日に加入していた年金制度によって請求できる種類が決まります。
また、医師が作成した専用の診断書の提出が必要となり、一部例外はありますが、初診日から1年6か月以上経過している事が条件です。
対象となる精神疾患には、統合失調症や躁うつ病（双極性障害）、発達障害、てんかんなどが含まれますが、適応障害、不安障害、パニック障害、パーソナリティ障害などは原則として対象外です。
障害年金は生活の支えとなる重要な制度ですが、手続きが複雑なため、申請を検討される際は年金事務所や専門家に相談することをおすすめします。

自治体の補助金制度

地域によっては、精神科・心療内科の通院に対して補助金や助成制度が用意されている場合があります。
例えば、通院費や薬代の一部を助成する制度や、交通費の割引などが挙げられます。
制度の内容は自治体ごとに異なるため、詳しくはお住まいの市区町村のホームページや窓口で最新情報をご確認ください。

後発医薬品があるお薬については、患者様へご説明の上、商品名ではなく一般名（有効成分の名称）で処方いたします。
一般名処方を行うことで、お薬の有効成分が明確になり、ジェネリック医薬品の選択肢が広がるなどの利点があります。

当院は質の高い診療を実施するため、オンライン資格確認や電子処方箋のデータ等から取得する情報を活用して診療を行っています。
患者様の受診歴や薬剤情報等を適切に参照することで、安全かつ効果的な治療方針の決定に役立てています。
これらの情報は個人情報保護法等の関連法令に則り厳格に管理し、診療以外の目的には利用いたしません。

当院では、厚生労働省の規定に基づき、再診時選定療養費として400円を徴収する場合がございます。
ただし、生活保護法による医療扶助の対象である方につきましては、この料金は徴収いたしません。
ご不明な点がございましたら、受付またはスタッフまでお問い合わせください。

精神科・心療内科の治療は長期にわたることが多く、費用面で不安を感じる方も少なくありません。
当院では公的保険を利用した診療を行うとともに、患者さまが利用できる各種制度の活用についてもサポートしております。
治療費や生活費の不安を抱えている方は、遠慮なくスタッフにご相談ください。ともに最適な治療と支援策を考えていきましょう。